ハローワークで仕事を探さない方がいいことも

仕事を探す方法として良く利用されているものとして、年代を問わなかった場合は「ハローワーク」の割合が圧倒的に多くなります。
これは、ハローワークが日本国内における就活手段の主であるという認識が広まっていることも関係しています。

近年、就職、転職、アルバイトやパートなど、就業形態や雇用形態を問わずに仕事を探す方法として用いられている方法の内、人気があるものは「ネット求職」と呼ばれるサービスです。
これまでであれば、ハローワークや求職誌などを見ながら就職先、転職先、アルバイト先などを探す方法が主流でしたが、現状は媒体が大きく変化しています。

「いつでもどこでも利用できる」といったメリットが、ネット求職人気を後押ししているわけですが、それを差し引いても「特別な情報」と言った通常とは区別される特別な情報があることも大きな魅力です。

ハローワークの場合、すべての企業が同じ条件で情報を掲載します。
それぞれの企業によって設定している給与、休日、仕事内容などは異なるものの、基本的に「最も基準となる数値並み」の内容で掲載されていることも少なくありません。

そんな中、少し条件が良い情報を見つけると転職希望者などが殺到する状況が起こるわけですが、書類上の印象と実際の印象はまったく異なる可能性があることを自覚しながら転職活動を行うことが重要です。

企業側のメリットとして、ハローワークに情報を掲載するためにコストがかからないという点があります。
紙面に情報を掲載する場合には、ページレイアウトやコマの大きさなどに応じて費用が発生しますが、ここで発生する費用は数千円などではすみません。
印象に残りやすいレイアウトで掲載する場合など、数万~十数万円もの費用が発生する可能性があります。

これだけの費用を掛けているからこそ、企業は「人を厳選する」という選択を行いますが、ハローワークの場合は「とりあえず採用してみる」という判断がしやすくなります。

転職サイトの方がいい求人が出ていることもある

ハローワークの場合は「希望すれば誰もが無料で情報を掲載することができる状態」です。
コストがかからないばかりか、ハローワーク側は企業の情報をろくに調べずに掲載してしまうこともあります。
もちろん、必要最低限度の調査を行っている自治体も存在していますが、東京や大阪などのように大都市の場合は、それもおろそかになりがちです。

すると、どういった問題が発生するのかというと、「ブラック企業」などの情報が堂々と掲載されてしまう可能性がある、違法行為を行おうとしている企業の情報が掲載されてしまう可能性があるなどの問題が発生する可能性があります。

ブラック企業など、日本中に数多く存在しているわけで、けっして珍しものではありません。
「できることならばホワイト企業で働きたい」という希望を持っている人だとしても、ブラック企業だからという理由だけで就職をあきらめるかどうかは疑問が残ります。
また、パチンコ店の営業職などの仕事は情報が掲載されづらい傾向があります。

最初から営業職、パチンコ店などの職種を希望している場合には、方法いかんによっては「より良い条件で就職する方法が存在する」という状況があるため、あえて条件が悪くなりやすいハローワークを利用するメリットはありません。
「タダで利用できる」というメリットはもちろんありますが、仮にコストがかかったとしても「希望職種で就職できる」「好条件で就職できる」という方が重要です。

ただし、ハローワークを利用して就職した場合には、「問題が発生した場合の後ろ盾を得られる」というメリットがあります。
たとえば、雇用条件と実際の条件が異なっていた場合、失業保険に関する問題(失業保険に加入できないなど)が行った場合など、その事実をハローワークに相談することで早期に解決できる場合があります。